会社を退職したいと思った場合、ひきとめられたらどうしようと考える人はいるのではないでしょうか。
ひきとめられた場合のできるだけスムーズに辞める方法について、解説します。ひきとめられたときの具体的な対処法を参考にしてください。
会社が退職をひきとめる理由
退職を伝えた際に、ひきとめられる場合もあると思いますが、その際会社には、どういった理由があるのかをご紹介します。
会社がひきとめる理由を知ることで、残ったほうがいいのか、きちんと辞めたほうがいいのか、判断してみるのもよい方法です。
会社がひきとめる理由や本音について詳しく見ていきます。
会社にデメリットがある
社員が退職をすると、会社としては採用して実践で役立つまで育ててきた時間と労力が無駄になり、さまざまなデメリットが生じます。
- 経験値のある人材が辞めてしまうのはもったいない
- ここまで社員教育をしたのに、また新しい社員教育をする必要がある
- 新しい社員を雇うため、採用コストにまたお金がかかる
最近では、人材不足も大きな問題なため、新しく社員を雇うことは、会社にとってデメリットになります。
新しく雇うためには、時間もかかります。人材不足に悩む会社の場合は、ひきとめるケースも多いでしょう。
上司にデメリットがある
上司のデメリットとしては、以下があります。
- ここまで育ててきたことが無駄になる
- 最初から教えなければならないため時間が取られる
- これから実践力として活躍できる時期だった（かもしれない）のにもったいない
- 優秀な人材がいなくなる
- 上司として、指導してきた自分の評価が下がってしまう
社員の将来を考えている
また、社員の将来性を考えていたり、実力を本気で買っていたりすると、ひきとめることも多くなります。
- やっと実践で活躍できるようになったので、このまま頑張れば立派な社員になれる
- もう少し頑張ることでさらに実力がつくようになる
- 向いているためもったいない
このように、退職を伝えてひきとめられたならば、さまざまな理由がありますので、しっかり会社や上司の本音を探ってみることも大切です。
ひきとめの理由が、会社の事情なのか、社員の将来をしっかり考えているのかを知るのも大事だといえるでしょう。
退職のひきとめをかわすためのポイント
次に実際にひきとめられた際に、どうかわしたらいいのか、ポイントをご紹介します。
就業規則や引き継ぎの準備などもしっかりして、会社にも迷惑をかけないような退職の仕方がおすすめです。
次の5つのポイントをしっかりおさえて、ひきとめを上手にかわしてみましょう。
1.就業規則を確認する
退職を決めたならば、まず会社の就業規則を確認し、いつまでに退職を伝えたらいいのかを確認してください。
会社の規則に沿って退職を進めていくことで、ひきとめをかわしやすくなります。就業規則に則って退職すれば、会社が退職をひきとめることは、法律的にはできなくなります。
2.引継ぎの準備を進めておく
自分で退職を決めたときから、少しずつ引継ぎの準備を進めておくのもおすすめです。
自分がどんな仕事をしていたのかを、列挙しておいてください。
自分の仕事を整理したら、誰かに引き継ぐためのマニュアルをそれぞれの仕事内容ごとに作成しておくといいでしょう。
誰が見てもわかるように、手順や仕事の進め方のポイントなどを資料にしておくのがおすすめです。
3.切り出すタイミングを見計らう
退職は、民法上では、退職日の2週間前までに伝えるようにと決められています。
会社によっては、就業規則上これよりも早い場合もありますので、確認しておいてください。
2週間前とありますが、できるだけ早く伝えるのがいい方法です。上司だけでも早めに退職の意思と時期を伝えておくのがベストです。
退職を伝えるには、タイミングを見計らう必要もあります。
会社の繁忙期を避けることも重要で、あまり会社に迷惑がかからないような時期に退職し、忙しくない時期を見計らって伝えてください。
4.納得度の高い退職理由を用意する
退職はひきとめられることも多いため、納得できる理由を伝えることが大事です。
最も効果的な理由を以下に挙げます。
- 将来に向けて、また新しいことに挑戦して経験を積みたい
- 会社でいろいろな経験をたくさん積めたため、それを活かしてさらに別の場所で挑戦したい
このようなポジティブな退職理由を用意しておくことは、納得してもらいやすくなります。
「これまでの業務でいい経験ができた」と強調し、感謝を込めながら、退職理由を伝えるのがおすすめです。
5.退職への強い意思を持つ
ひきとめられないようにするには、退職理由で退職の意思を強く表わすことも大切です。
しっかりとした退職後のビジョンや具体的な計画などがあれば、会社も退職をひきとめない確率が高くなります。
自分のこれからのこと、退職後のビジョンもできるだけ細かく伝えるのがおすすめです。
きちんと説明をして意思が固いこと、退職の気持ちが揺らがないことを伝えるのがポイントです。
退職をひきとめられた場合の対処法
具体的に退職をひきとめられた場合に、どう対処したらいいのかもご紹介します。
退職の理由などをもとにして、ひきとめられることも多い傾向です。退職理由に対しての改善策を出された場合の対処法も知っておくことが大切です。
待遇の改善を打診された場合
「仕事が忙しいのが辛い」といった内容が退職理由となっている場合、待遇の改善を打診されることもあります。
誰でも待遇の改善を打診されたら嬉しくなり、少し迷う人もいるでしょう。
また、給料のアップや昇進や昇格、休暇制度の積極的活用、他部署への異動などを会社が提案してくることも多いです。
提案された改善内容で、本当に解決するのかどうかを考えてみましょう。何が最も大きな退職理由になっているのか、本当に改善していくのかを検討してみてください。
また、よい改善策を提案された場合には、それがしっかり実践されるように、書面で改善案について明記してもらうのもおすすめです。
その後、実現されたかどうかをしっかり確認してください。
良心に訴えかけてきた場合
退職者の情や良心に訴えてくることも多くあります。
「今辞められたらとても困る」「いろいろやってもらってとても助かっている」「会社や上司を助けると思って、もう少し頑張ってくれないか」などと言われた場合に、断れなくなる場合もあるでしょう。
対処法としては、一時的な感情に流されないことが大切です。
情や良心に訴えてきた場合も、あとからまた辞めたくなります。割り切って考えることが必要です。
「どちらにしても辞めることになるため、早めに辞めたほうが会社や上司により迷惑をかけないで済む」というように伝えてみてもいいでしょう。
不安を誘導してきた場合
「今辞めてどうするの」「次に就職がしにくいのでは」「新しく仕事に就いても大変だよ」と不安を誘導してくる場合も多くあります。
その場合の対処法としては、退職が計画的であること、以前から退職を考えていたこと、今後どうしようと思っているかなどを具体的に伝えてみることが大切です。
期間を指定された場合
期間を指定されて「いつまでいて欲しい」と言われた場合ですが、その後の計画があるならば、きっぱりと説明して断るのもいい方法です。
「いつまでいて欲しい」は、新しい人が見つからない場合や忙しいときにさらに延びる可能性があります。
2週間より前に伝えれば法律的に問題はありませんので、その後の都合があることを伝えて断りましょう。
強硬策を取られた場合
「退職を認めない」「会社としては困る」と言われて、強硬策を取られた場合の対処策についてもご紹介します。
法律的には2週間より前に退職を伝えれば問題ないため「退職願」を早めに出しておくとよいでしょう。
最初に出しておいて、意思が変わらないことをずっと伝えておけば、辞めることができます。
引継ぎや自分の仕事の手順やマニュアルをしっかりと準備しておき、退職のための万全の策を練っておくのがおすすめです。
まとめ
退職をひきとめられた場合について見てきました。
- 計画的に退職を進め、退職後についてのビジョンや具体的な計画をしておく
- あまり忙しくない、迷惑をかけないタイミングで退職の意思を伝える
- 民法や労働基準法や就業規則に則って2週間より前に退職願を出しておく
- 自分の退職後についてのポジティブな内容をできるだけ会社に伝えておく
- 引継ぎや自分の仕事のマニュアルなどを作成し、退職までの準備を周到に行っておく
会社や上司は社員に退職されることで少なからずダメージを受けます。そのため、ひきとめられることは予測できます。
ひきとめられたときには、会社や上司からよい改善策があれば一度よく考えてみることも大切です。
そして、しっかり考えたうえで、どうしても退職したほうが良ければ、次の対処法を考えてスムーズに退職をするのがおすすめです。
